生殖補助医療受診中の不妊夫婦に対するストレスマネージメント教室の効果検討

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不妊治療受診中の夫婦に対する心理的ストレス軽憾のための支援プログラム開発を目的に、心理教育的の効果を検討した。介入方法は、ストレスマネージメントを主旨としたソリューション・フォーカスソ・アプローチによるグループ相談形式である。その効果は教室記録とVTRでの相談過程の質的分析、およびライフスタイルコントール尺度、QOL-26,ストレス・ストレスコーピング尺度、GHQ-30調査によって介入前と介入後(直後、3ヵ月後、6ヵ月後)の比較分析で行った。平成18年12月までに全9ルール(1クール3回)27回のプログラム実施、終了後同窓会を7回実施した。継続的な参加者は42名(内夫婦での参加者は9組)で分析対象者は女性33名、男性9名(夫婦での参加)であった。対象者の平均年齢は女性37.0歳(SD3.7)男性40.3歳、教室前の治療段階はAIH-排卵誘発剤5名、対外受精28名であり、1年後の治療転帰は22名が治療継続中(内、転院が8名、流産が3名)、妊娠・育児中が8名、治療の中断は3名であった。本プログラムへの評価は「治療に役立った」「他者は意見が参考になった」「自分の意見を話せた」の順であった。本介入方法はソリユーション・アプローチであり、一つの相談にフォーカスを当て参加者の主体的な発言を促しつつ、問題解決に焦点を当てるのではなく状況改善への具体策や良い状況に注目す」「落ち込んだ時の対処」「子ども希求の理由」など8つであった。その結果、「ストレスは身体反応であり対処できる」「不安が整理でき前向きなった」「解決法は一つでぶい、自分に合わせること」「妻(夫)以外の他の意見が役立った」と回答した。介入前後の分析は、医師、配偶者、配偶者の親との関係によるストレスは有意に低下(p<.05)したが、治療の苦痛・不安、妊娠の不安、仕事の両立に関するストレスには有意差がなかった。本プログラムは、治療や妊娠に対する苦痛や不安を軽減するというより、治療にまつわる対人関係問題を整理し気づきを促すことに有効である。