急増する超高層マンションを子どもの成育環境から検証する

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平成20年度の研究では、超高層マンションに居住する子どものいる世帯の特徴を把握、子どもの生活実態の把握、子どものいる世帯のコミュニティ形成の実態把握することを目的とした。超高層集合住宅の居住者自体への直接調査は、個人情報やプライバシーの観点から実現が難しいと判断し、調査対象地区にある子どもに関わる諸団体へのヒアリングと、小学校を通じての子どもの成育環境に関するアンケート調査を行った。調査対象地区として選定したのは、神戸市灘区の六甲道南地区周辺である。この地域は阪神淡路大震災で甚大な被害を受け、その後、超高層集合住宅が2棟をはじめとする集合住宅が建設され、それと同時に公園整備が行われた。ヒアリング調査の結果からは、高層階に居住する子どもの遊びとそれ以外の子どもの遊びの違いについては、実情はわからないという意見が多かったものの、集合住宅に居住している家庭ほど、家庭内における子どもの遊びについて制限を加えているということがわかった。また、再開発後に整備された公園は、大人の目が行き届きやすいかもしれないが、小学生の遊びには適していないという意見が多かった。小学校で実施したアンケート調査からは、外遊びに関しては、頻度・関心度・志向度のいずれも居住階による差はみられなかったが、居住階が高層である児童ほど、「遊び時間が制限されている」と感じている児童が多いことがわかった。また、この小学校では校庭が学校公園として開放されているため、学校の校庭が外遊びの場所として、よく利用されているという特徴がみられ、保護者からも大人の目があるという点で、安心して遊ばせることのできる場所であると高く評価されていた。保護者による子どもの成育環境としての住宅形式評価は、高層階居住の保護者ほど、子どもの成育環境としては「あまり適していない」と評価するものがみられた。