在宅高齢者の日常生活支援機器活用を促すための看護・介護職者教育プログラムの開発

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本研究の目的は、看護・介護職者が、在宅高齢者の自立支援の立場から、日常生活支援機器の活用によって充足可能なニーズに気づき、機器活用の支援を行う能力を高めるための教育プログラムを開発することである。16年度は、14年度に実施した看護用具・用品の活用に関する郵送調査の再分析及び文献検討をもとに、教育ニーズを抽出した。1)全国10都道府県の100床以上の医療施設において(回収率21.5%)、療養生活支援のための今後開発したい看護用具・用品は、安全性(42.7%)、安楽性(34.3%)とともに、ADL自立範囲の拡大(22.4%)を目的とし、特に移動、排泄等の自立を開発の目的としていた。開発歴のある方がない施設に比べて、より多くの開発したい用具・用品を挙げた(x2検定,p<0.01)。看護用具・用品の導入・活用における看護管理の問題は、時間・費用の問題とともに、開発方法の知識不足や活用後の効果の評価を行っていないこと等であり、開発及び評価方法に関する教育ニーズがあると考えられた。2)文献検討の結果では、自立支援のための機器の活用に関する継続的支援や自己決定支援に関する国内の報告はまだ少ないが、機器活用に関する看護師の支援において、自己決定と看護師の勧めに沿うことのジレンマが生じる可能性も示唆された。3)看護師は用具・用品の活用による、ADL自立範囲の拡大のための患者のニーズを捉えていると考えられた。教育ニーズとして、自己決定支援の考え方と方法に即した高齢者の活用過程の評価方法を抽出した。