雪崩警報の発令

本研究は、ニセコ山系をモデル地域と定め、当地の自治体、スキー場管理者により構成された「なだれ事故防止対策協議会」の協力のもと、表層雪崩の発生予測手法の開発を目指すものである。最終年度も、ニセコアンヌプリの標高800m地点に、自動気象観測システム(気温、湿度、風向・風速、気圧、積雪表面温度、雪温、積雪深、長波・短波放射を10分間隔で測定し、携帯電話にてデータ転送)を設置し、熱収支解析が可能な気象データを収集した。また現地では断面観測を適宜実施し、積雪構造に関するデータ(層構造、雪質、密度、雪温など)を取得するとともに、山域内での雪崩発生情報を収集した。また地震計と超長波マイクロフォンを設置して、対象域での雪崩発生日時、発生個所、規模、運動等にかかわるデータの収集と解析手法の開発を行なった。1次元の積雪変質モデルである「SNOWPACK」を用いて計算を行った結果、雪崩発生時の積雪状態を良い精度で再現することができた。また雪質と密度からせん断強度を算出して求めた対象斜面の安定度も、雪崩発生予知に有効な指標となることが示された。上記の手法をニセコ山系全域に適用するにあたっては、気温は高度逓減率から、日射量は50mメッシュの標高データと太陽方位角からそれぞれ分布を算出した。一方、地形に基づく風速変化は、吹きだまり分布の形成、つまり積雪深の変化に大きく寄与するため、標高データの傾斜と曲率をもとに風速変化を記述する手法を用いた。風速と吹きだまり分布の推定結果は1万分の1の地形模型を用いた風洞実験結果とも比較が行われた。こうして求められた気象データをSNOWPACKに入力して各グリッドにおける積雪安定度を計算した結果、積雪の安定度が雪崩発生時の数日前から非常に小さくなる傾向が再現され、本研究による雪崩の発生予測手法の有用性が証明された。

本研究は、ニセコ山系をモデル地域と定め、当地の自治体、スキー場管理者により構成された「なだれ事故防止対策協議会」の協力のもと、表層雪崩の発生予測手法の開発を目指すものである。最終年度も、ニセコアンヌプリの標高800m地点に、自動気象観測システム(気温、湿度、風向・風速、気圧、積雪表面温度、雪温、積雪深、長波・短波放射を10分間隔で測定し、携帯電話にてデータ転送)を設置し、熱収支解析が可能な気象データを収集した。また現地では断面観測を適宜実施し、積雪構造に関するデータ(層構造、雪質、密度、雪温など)を取得するとともに、山域内での雪崩発生情報を収集した。また地震計と超長波マイクロフォンを設置して、対象域での雪崩発生日時、発生個所、規模、運動等にかかわるデータの収集と解析手法の開発を行なった。1次元の積雪変質モデルである「SNOWPACK」を用いて計算を行った結果、雪崩発生時の積雪状態を良い精度で再現することができた。また雪質と密度からせん断強度を算出して求めた対象斜面の安定度も、雪崩発生予知に有効な指標となることが示された。上記の手法をニセコ山系全域に適用するにあたっては、気温は高度逓減率から、日射量は50mメッシュの標高データと太陽方位角からそれぞれ分布を算出した。一方、地形に基づく風速変化は、吹きだまり分布の形成、つまり積雪深の変化に大きく寄与するため、標高データの傾斜と曲率をもとに風速変化を記述する手法を用いた。風速と吹きだまり分布の推定結果は1万分の1の地形模型を用いた風洞実験結果とも比較が行われた。こうして求められた気象データをSNOWPACKに入力して各グリッドにおける積雪安定度を計算した結果、積雪の安定度が雪崩発生時の数日前から非常に小さくなる傾向が再現され、本研究による雪崩の発生予測手法の有用性が証明された。