Research on changes and the determinant factors of children's adjustment after their parents' divorce

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本研究は，離婚後の父母コペアレンティング，ゲートキーピング，面会交流等と子どもの適応との関連を明らかにすることを目的にしている。日本では一時点の横断調査や回顧調査が主流であったが，因果関係の推定や時系列的な変化の検討が困難であるという限界があるため，本研究では短期縦断調査を行い，因果関係や時系列的変化を明らかにすることを目指した。昨年度は，離婚後2年未満で18歳未満の子どもと同居する母親500名を対象に短期縦断調査を開始し，半年間の追跡調査を行った（W1-W3）。2022年度は，3か月おきにW4（9か月後）-W7（1年6か月後）の合計4回の調査を行い，200-300名から回答を得ることができた。調査開始から1年6か月経過後のW7時点で，4割程度の調査協力者から継続して回答が得られていることから，研究期間を延長し，調査開始から2年後（W9）まで追跡を行うこととした。データの分析については，昨年度得たW1，W2，W3の3時点（6か月間）のデータを用いて，交差遅延モデルによる検討を行った結果，葛藤的なコペアレンティングと子どもの外在化行動（Externalizing）との間に正の関連が示され，離婚後に葛藤的なコペアレンティングが高まらないような働き掛けが重要であることが示唆された。また，発達精神病理学の領域で用いられている発達カスケードの枠組みを用いて考察を行った。結果は学術論文にまとめ，現在印刷中である。来年度はデータの収集が完了するため，W1-W9までのデータを用いた分析を進め，学会発表や論文執筆を行う予定である。