HPVワクチン再普及のシミュレーションと生まれ年度別の子宮頸がん罹患リスク予測

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当研究は、HPVワクチンの再普及につながる情報発信手法を確立し、その再普及状況に応じて、生まれ年度による生涯の子宮頸がん罹患・死亡リスクの予測を行うことを目的としている。特に、医師や友人等からの情報伝達がどのように広がり、それが実際の接種にどの程度結びついていくのかをコンピューター内での社会シミュレーション法、特にAgent- based simulation手法を用いて探索する予定である。2022年度は、17-49歳の日本在住の女性計1045人（17-25歳のキャッチアップ接種対象群：358人、定期接種対象年齢の娘を持つ母親群：354人、一般の17-49歳女性群：399人）を対象としたインターネット調査実施し、HPVワクチンを含む健康情報等の共有のされ方や、それが意思決定・行動変容に及ぼす影響を解析した。各群において、情報伝達・入手手段として使用するSNSの種類には有意な差が検出された。また、健康情報の入手元についても差異があったが、情報元への信頼度については有意な差は検出されなかった。健康に関する興味深い情報を知った際の情報の共有先については、いずれも家族が最多であった。HPVワクチンについて、他者と情報共有した割合は新型コロナワクチンより有意に低率であった。また、医学的には推奨されていない情報に接した際の情報の正確性の評価行動や、その情報の共有については、群によって差異が認められた。以上のように、HPVワクチンの定期接種の意思決定主体である母親層およびキャッチアップ接種の意思決定主体である対象者本人のHPVワクチンを含む健康情報の入手や情報への態度、知人等への共有についての特性が把握でき、2023年度以降のAgent- based simulationの元データを入手できた。