蓄熱/温暖化現象の抑制を対象としたゼロエミッション化研究-電力関連産業をモデルに

環境庁編「環境白書」等からの二酸化炭素の排出状況に関する資料の収集を図り、産業界における二酸化炭素の排出状況などを詳細に調査解析した。引用資料は最新のデータが掲載されている1995年度を主に用いることとした。解析結果に基づいて、電力-照明産業間を基幹とした二酸化炭素に関するゼロミッション型物質・エネルギーフローマップを作成した。また、排熱に関する抑制効果を無排熱光源を物質循環系に組み込んだ場合と、従来の光源(照明産業を対象)を利用した場合とを比較例として取り上げ、エネルギー的に検討した。なお、照明に関する情報は、照明学会・照明普及会が調査した資料(昭和54年度)から引用した。当該無排熱化学発光光源を新規な照明発生法として利用した場合は、C_3H_8を化石燃料として用いた場合のエネルギーを利用して、i)40W電球を約1000億個1時間使用可能である、ii)約2000万個の40W電球を同時に6ヶ月間点灯するのと等価である、という計算結果を得た。本年度作成のフローマップを運用することで、大量の二酸化炭素の削減ができ、一方では無排熱光源の利用によって、著しい省エネルギーおよび蓄熱抑制の効果が期待できることが調査できた。また、当該研究のゼロエミッション型照明光発生技術の有用性も確かめられた。

環境庁編「環境白書」等からの二酸化炭素の排出状況に関する資料の収集を図り、産業界における二酸化炭素の排出状況などを詳細に調査解析した。引用資料は最新のデータが掲載されている1995年度を主に用いることとした。解析結果に基づいて、電力-照明産業間を基幹とした二酸化炭素に関するゼロミッション型物質・エネルギーフローマップを作成した。また、排熱に関する抑制効果を無排熱光源を物質循環系に組み込んだ場合と、従来の光源(照明産業を対象)を利用した場合とを比較例として取り上げ、エネルギー的に検討した。なお、照明に関する情報は、照明学会・照明普及会が調査した資料(昭和54年度)から引用した。当該無排熱化学発光光源を新規な照明発生法として利用した場合は、C_3H_8を化石燃料として用いた場合のエネルギーを利用して、i)40W電球を約1000億個1時間使用可能である、ii)約2000万個の40W電球を同時に6ヶ月間点灯するのと等価である、という計算結果を得た。本年度作成のフローマップを運用することで、大量の二酸化炭素の削減ができ、一方では無排熱光源の利用によって、著しい省エネルギーおよび蓄熱抑制の効果が期待できることが調査できた。また、当該研究のゼロエミッション型照明光発生技術の有用性も確かめられた。