GPSを用いた地盤変状早期把握システムの開発研究

点击翻译按钮获取中文摘要

都市直下地震の震災の特徴の一つは、地下に埋設されたライフラインの被害、及び都市施設が集積したウォーターフロント部の被害である。このような施設の被害程度は、地盤の変状による残留ひずみと密接に関係する。本研究の目的は、GPSを用いて地震後に生じた地盤変状を早期把握することによって、被害を受けた都市域の早期復旧戦略を練る上での情報を得ることである。平成8年度の研究では、仙台及び酒田港をテストサイトとしてGPS観測を行い、100〜500m間隔で30点ほどの座標データを作成した。また、作成したデータは、地域ごとのデータとして整理すると共に、土質地盤情報と合わせてコンピュータ上にデータベース化した。また、各サイトのデータ更新により前回からの地盤のひずみを計算するプログラムを作成した。これによって、仮に震災後の新たな座標データが得られたならば、すみやかに地盤ひずみを算定することが可能となった。次年度以降、キネマテック測量を行うことにによって、震災後のデータを高速に得るための方法と信頼性を検討する予定である。一方、阪神大震災の事例解析から、地盤の残留ひずみ量とライフライン施設や水際線構造物の被害程度の関係を整理した。ライフライン施設としては特に水道用の埋設管を対象とし、被害が発生し始めるおおよその地盤ひずみ量を推定した。これによって、地盤の残留ひずみが把握された時、ライフライン施設などの被害の推定が可能となった。次年度以降、地盤情報を用いたクリッキングにより、観測点内のひずみの分布を推定する方法を検討する予定である。