コミュニケーション障害児の発達予測に関する疫学的研究

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1)山形県において8年間にわたって収集されたデータの分析を行なった。1年生で発見された構音障害児の指導と追跡を行い、従来の構音障害だけでなく最近問題になっている側音化構音も含めたprevalenceを得た。1981年には構音障害全体が、1983年からは側音化構音が増加していることが見いだされた。また、追跡調査からは、いわゆる従来の構音障害では1年後には80%以上の子供が自然に正しい構音を獲得していくのに対し、側音化構音では、その率は6.6%と非常に低い。このことは、側音化構音の指導をいつ始めるか、に対する重要な示唆を与えるものと思われる。2)東京都心身障害者福祉センターで集積されたデータの分析を行い、言語発達の遅れている子供がどのような条件が整ったとき、話し始めるかについて検討を行なった。発達指数により層別化してみると、どの群においても精神年年齢は23:3か月を越えなければ話し始める子供はいない。しかし、その後の発達は著しく異なり、高い群においては、精神年齢30か月になると100%の子供が話せるようになっているにもかかわらず、低い群においては同じ精神年齢に達しても60%の子供に発話が見られるのみである。障害児の発達予測を行うためには、層別の方法を検討し、その群内の標準モデルを構築していく必要があるだろう。3)収集中のデータ【○!1】コミュニケーション発達の標準化のための保育園におけるチェックリストによる行動観察。【○!2】各分担者の事例研究:その中には、身体的、医学的予測因子の検討が含まれている。