ナイジェリアとガーナの都市と農村における屋内外のPM2.5の動態と健康・社会影響

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途上国においては、微小粒子状物質「PM2.5」による大気汚染が深刻化しており、大気汚染の低減と社会経済の発展を両立することが極めて重要である。西アフリカに位置するナイジェリアとガーナはともに、2050年には人口が現在の倍近くに増加すると見込まれている一方で、貧困人口は合計1億人に及んでいる。そのため、栄養状態や衛生環境の改善による感染症の低減とともに、屋内外の大気汚染の改善による呼吸器や循環器の疾患の低減が強く望まれる。しかし、地域や生活様式ごとの屋内外のPM2.5などによる大気汚染の実態については、よくわかっていない。本研究では、ナイジェリアおよびガーナの都市と農村において、小型センサを利用した屋内外のPM2.5などの通年観測などを実施するとともに、周辺環境および生活様式（調理における固体燃料の使用や廃棄物の焼却など）の現地調査を行うことで、周囲の環境や生活様式による屋内外のPM2.5の濃度や住民の曝露量の違いを明らかにするとともに、PM2.5などの大気汚染物質が健康や社会経済活動に及ぼす影響を推定することを目指している。2022年度には、ナイジェリアおよびガーナにおいて、現地の研究者と協力して屋内外における小型センサを用いたPM2.5計測システムを用いた多地点連続観測を年間通じて実施することができた。その結果、屋外のPM2.5濃度の季節変動や日内変動を明らかにできた。また、調理場のPM2.5濃度の決定において、調理に用いる燃料の種類や換気状況が重要な役割を果たしていることがわかった。