強震動の構造物に対する破壊力の評価指標

1. 将来の大地震による都市地域の地震動強さの確率的予測ならびにこれに伴う建築物群の被災度の予測を行う方法を開発し、 仙台地域を対象とした事例解析を行って その有効性を検討した。2. 地震動強さの確率的予測については、 当該地域の地震動に影響を及ぼすような地震発生域を、類似した地震活動特性を有する小区域に分割して各々の地震発生の確率モデルを定め、 つぎに、 地域に特有な地震動の伝播特性モデルを既往の強震記録資料や震害分布資例に基いいて設定し、コーネルの点震源集会の考え方に基いて ある年数内の最大基盤地震動の確率的特性を定め さらに、 仙台地域の表層地盤増巾度特性を、 宮城県作成の【500^m】メッシュ分類に基いて求め、 最大地表地震動の評価を行い、 その期待値を用いて地表地震動強さのハザードマップをメッシュ形式で作成した。3. 1978年宮城県沖地震における仙台地域の木造建物の被害率資料と仙台地域のハザードマっプによる地表地震動強さの資料に基き、 物部の木造被害率評価の手法を基礎として、 木造建物の耐震性能指標の確率モデルを作成した。 一部壊以上、 半壊以上、 全壊のそれぞれに対応する木造建物の耐震性能確率モデルは、 平均値がそれぞれ350,650, 800ガル、 変動係数がいづれも0.3の対数正規分布で表わされる。 これは、 建物応答倍率を1.0, 木造建物の破壊を塑性破壊としたときのみかけの降伏耐力(降伏加速度)分布とみなせる。 一部壊が生ずる限界点を降伏耐力とすれば、 限界耐力の期待値は350がルであり、 半壊ならびに全壊に対応するみかけの耐力の期待値は塑性率をdとすると、エネルギー一定則を仮定すれば【√!(2d-1)】×降伏耐力で表わされるので、 半壊、全壊に担当する塑性率はそれぞれ2、22及び3.11となる。 このモデルを用いて、 仙台地域における木造建物の被災率の将来予測を行った。

1. 将来の大地震による都市地域の地震動強さの確率的予測ならびにこれに伴う建築物群の被災度の予測を行う方法を開発し、 仙台地域を対象とした事例解析を行って その有効性を検討した。2. 地震動強さの確率的予測については、 当該地域の地震動に影響を及ぼすような地震発生域を、類似した地震活動特性を有する小区域に分割して各々の地震発生の確率モデルを定め、 つぎに、 地域に特有な地震動の伝播特性モデルを既往の強震記録資料や震害分布資例に基いいて設定し、コーネルの点震源集会の考え方に基いて ある年数内の最大基盤地震動の確率的特性を定め さらに、 仙台地域の表層地盤増巾度特性を、 宮城県作成の【500^m】メッシュ分類に基いて求め、 最大地表地震動の評価を行い、 その期待値を用いて地表地震動強さのハザードマップをメッシュ形式で作成した。3. 1978年宮城県沖地震における仙台地域の木造建物の被害率資料と仙台地域のハザードマっプによる地表地震動強さの資料に基き、 物部の木造被害率評価の手法を基礎として、 木造建物の耐震性能指標の確率モデルを作成した。 一部壊以上、 半壊以上、 全壊のそれぞれに対応する木造建物の耐震性能確率モデルは、 平均値がそれぞれ350,650, 800ガル、 変動係数がいづれも0.3の対数正規分布で表わされる。 これは、 建物応答倍率を1.0, 木造建物の破壊を塑性破壊としたときのみかけの降伏耐力(降伏加速度)分布とみなせる。 一部壊が生ずる限界点を降伏耐力とすれば、 限界耐力の期待値は350がルであり、 半壊ならびに全壊に対応するみかけの耐力の期待値は塑性率をdとすると、エネルギー一定則を仮定すれば【√!(2d-1)】×降伏耐力で表わされるので、 半壊、全壊に担当する塑性率はそれぞれ2、22及び3.11となる。 このモデルを用いて、 仙台地域における木造建物の被災率の将来予測を行った。