太平洋岸における台風発生極大波の地域分布と波浪災害危険度に関する研究

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1.浅海波浪推算法の適用性に関する研究:1地点を対象とした浅海波浪推算モデルを開発し、まずSWAMPで与えられた課題に対するモデルテストの結果などの考察から本モデルが深海および浅海波浪推算モデルとしての合理性・整合性を備えていることを示した。ついで、5km間隔で表わした日本海および太平洋において季節風時と台風時の波浪追算を実施し、観測結果との比較から本モデルが十分な適用性をもつことや小水深地点での高波浪時における浅海モデルの使用の必要性を明らかにした。また、このモデル(深海波)をパソコンで使用可能なように変更するとともに、台風時の波浪追算からその適用性と実用性を検証した。2.台風発生極大波の地域分布に関する研究:過去50年間の台風記録から抽出した124個の代表台風のうち57個の台風を対象として80km格子網上で格子点モデルにより波浪追算を行い、これらの結果と昨年度の67個に対する結果を合成して台風発生極大波高の地域分布図を再作成した。また105台風に対して関東地方から九州北西岸に至る沿岸部の34地点で1点モデルに基づく波浪追算を行ってこれらから台風発生極大波高の沿岸分布図を求めるとともに、前述の格子点モデルによる結果と比較したところ、再者はよい対応を示した。この結果、わが国沿岸には過去50年間に10〜16mの高波浪が来襲したが、室戸岬から伊豆半島にかけて波浪の規模やひん度が大きいことが見出された。3.台風発生極大波による波浪災害危険度に関する研究:2.での波浪追算より得られた年最大波高に対する対数正規分布およびWeibull分布を用いた極値統計解析を行い、太平洋沿岸における50〜100年確率波高を推定するとともに、構造物の設計波高との比較を行った。その結果、室戸岬から紀伊半島までの50年確率波高は設計波高より大きく、一方伊勢湾から伊豆半島では設計波高より小さいことなど波浪災害の相対危険度に対する示唆を得た。