建築設備の保全費用にもとづく機能劣化と更新時期の決定に関する研究

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(1)建物の更新の要因には物理的要因と・社会的要因がある。したがって、各々の要因による劣化量を把握する必要がある。物理的劣化量の把握手法は昨年度までに研究した保全費用を機能劣化度の代用指標とした機能劣化曲線による更新理論を作成した。また、社会的劣化量については、建築工事費の時代的変化から把握する手法を提案した。建築工事費の経年変化には、部位の単価変動と要求度の変動が含まれていると仮定し、あるシステムの物価上昇の影響は排除しても建築工事費の中でそのシステムの工事費割合が増加することはそのシステムの要求度が増加していると考えた。したがって、建築工事費と単価変動を分析することで部位の社会的劣化量を把握が可能になった。以上の2点より物理的劣化と社会的劣化の両方を総合的に考慮した建築設備の更新時期を推定する方法を提案した。更新時期の推定にはシステムごとの標準的な機能劣化曲線を使用実績と保全履歴で補正し、その劣化曲線が劣化率100%に達する時期を物理的劣化による更新時期とした。次に社会的劣化量を算出し、その値をもとに補正した劣化曲線が劣化率100%に達する時期を社会的劣化を含む総合的な更新時期とした。(2)従来建築部位の更新においては物理的要因が主であったが、昨年度までの調査で部位の更新おいて機能的・社会的要因の影響が大きいことが分かった。これは設計・施工以後に発生する建物使用者側の要求の変化によるものである。したがって、各部位の要求性能の代用指標として設計値を用い設備系、空間系について時代的変化を分析した。要求性能の変化率が大きいのは、空調設備では暖房負荷、令熱源装置容量であった。衛生設備では、衛生器具数、計画給湯量であった。電気設備では、低圧動力用負荷設備容量、冷房用負荷設備容量であった。