自宅内で提供した交通情報が交通行動に及ぼす影響の調査手法の開発

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自宅内でトリップ前に提供される高度交通情報は総交通需要の削減,交通需要の時間的分散につながる効果が期待されている.しかし,現システムでは十分な情報が提供されていないため,整備効果を予測するためには仮想状況下での意向を尋ねるSPデータを用いる必要がある.本研究ではこのトリップ前情報を提供した後の通勤時における交通手段選択行動及び出発時刻選択行動に焦点を当てて,SP調査を行い離散選択モデルを推定した.研究の結果,通勤者は獲得したトリップ前情報と自らの経験の双方に基づいて交通行動を決定しおり,その重みは約3対1であることを明らかになった.また交通機関選択と出発時刻選択は段階的に行われていることが明らかになった.これらの結果は平常的な交通状況と事故や工事などの非平常的な交通状況では,やや異なることもわかった.一方,交通ピークの分散効果を解明するためには,出発時刻の離散選択モデルではなく連続モデルが必要となるという認識から,duration modelを推定し,トリップ前情報提供が行われた後の出発時刻分布の変動を予測したところ,出発時刻のピーク率が減少し,ピーク発生時刻が遅い時間にシフトすることが予測された.トリップ前情報はパソコン等を媒体とした情報通信によって獲得されること,そのための施設整備には情報の検索と獲得行動を明らかにすることが必要であることから,実際にパソコン通信等を使ったSP調査手法の開発が必要であり,今後の課題である。