ポスト大衆化段階の大学組織改革の国際比較研究

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本研究の主たる目的はポスト大衆化段階とりわけ国際経済のリトレンチメント時代における関係各国の高等教育の改革を分析することにあるが、その枠組みとしてポスト大衆化段階の定義と改革の課題をどう捉えるかがきわめて重要であった。大衆化とポスト大衆化の区分、前者から後者への移行はトロウ・モデルに依拠して、その実証研究も各国によって区々であることが理解された。各国の大学改革を分析してみると、きわめて共通の論理によって改革が進行せられていると解された。その共通の論理とは一言でいえばグローバル化、情報化、高度化、大衆化など世界的社会変動である。それと共に経済的な課題がきわめて大きく各国の大学組織のあり方を規定していた。規制緩和、民営化、自己責任、消費者主義、トップダウン方式の運営、授業料、研究費などいずれも経済問題が基底に絡んでいる。一方、各国独自の大学改革の方向性も見えた。その基底的な論理はドイツ方式かアメリカ方式かによって改革の方向性が規定されると言うことであろう。もちろん、シンガポールのように、両者が並立している場合もある。総じてドイツモデルからアメリカモデルへ、自国の独自性を踏まえながら展開しているように思える。その意味では作業仮説基本的枠組みと方向性は妥当であったと言える。最後に、今後の共同研究の展望として、各国の実態調査を後半の共同研究として展開することになっている。したがって、こうした作業仮説がどこまで検証できるか具体的な改革レベルで検討してみたい。