ホルモン補充療法が本邦女性の疾病構造に与える影響及び医療経済学的効果に関する研究

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閉経後女性に対するホルモン補充療法は、海外においては広く処方され、虚血性心疾患発症抑制、骨粗鬆症発症抑制・改善、アルツハイマー病発症抑制、泌尿生殖器系の症状改善などの治療効果を挙げているが、本邦ではあまり普及していない。わが国でもホルモン補充療法を普及させることにより、高齢女性のquality of lifeを改善し、寝たきり老人を減少させるなどの効果が現れ、国民医療費を抑制することも可能となると考えられる。この仮説を科学的に証明するため、本研究では、(1)本邦閉経後女性へのホルモン補充療法施行により、各種疾患の羅患率がどのように変化するか、その結果本邦女性の生命予後にどのような影響を及ぼすかを、医療統計学的手法を用いて検討する。(2)本邦の医師および女性に対してホルモン補充療法に対する意識調査を行い、今後のホルモン補充療法実施率がどのように変化するかを予測する。(3)前記2項の結果を踏まえ、今後ホルモン補充療法の普及が予測される場合の医療費の増減を医療経済学的に検討することを目的とした。平成10〜11年度の研究では上記(2)が行われ、わが国におけるホルモン補充療法実施現況、今後の推移の把握を目的とし、まずホルモン補充療法に対するわが国女性の意識調査を行うため、札幌市の内科、人間ドック受診中の女性患者、さらに健康センターに来訪した女性、計800名に対し質問票調査を行った。その結果、本邦女性ではホルモン補充療法を知っていた者は少なかったが、良く説明を行えばかなりの女性が本療法を欲することが分かった。また、日本各地の婦人科医および内科医・整形外科医計5000名に対して、ホルモン補充療法についての意識とその実施状況を問う質問票を発送、回収した。その結果、わが国では婦人科医は本療法をほぼ全員施行しているが、内科医・整形外科医はほとんど行っておらず、後者の意識改革が必要であると考えられた。