欧米とアジア諸国における科学教育拠点国としての日本の役割に関する研究交流準備

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1.前回開催された、基盤研究Cの「日本の科学教育関連学会とICASE・PMEとの研究交流準備」の研究代表者である神戸大学発達科学部教授野上智行教授を初めとして,科学教育学会の理事や今回の研究分担者とメールや数回の会合を経て、日本の科学教育関係領域の国際化のための具体的な方略を立てた。2.その第一段階として、「科学教育拠点国」になるため、本研究交流準備に関わる、「国際会議」の案内と日本科学教育学会の英文の案内をホームページで公開を行った。この英文のホームページにより、約20数件の海外からの照会があった。一方で,「国際会議」が本研究テーマの主題に対してより示唆に富んだものとなるため、招聘者5人と密接な話し合いをメールを通して行った。3.平成12年7月28日から8月1日にかけて、ICASEの理事(Dr.John E.Penick)、および国外の主要学会(National Association Research in Science Teaching)とAETS(The Association for the Education of Teachers in Science)からそれぞれ、Dr.David BladesとDr.Ron Bonnstetter、及び東南アジアでJICAを通して、日本が科学教育の支援をしているフィリッピンとインドネシアからそれぞれ、Dr.Vivien M.TalisayonとMr.Supriyono Koes H.を招聘し、本研究主題について、日本の科学教育研究者との協議会とシンポジウムを行い、示唆に富んだ議論できたと同時に、示唆に富んだ考察を得た。4.上記の事業を通して,平成13年度以降に日本国内で開催される科学教育に関する国際共同研究のあり方を検討した。これによれば、日本の科学教育研究者がより多く海外に赴くことは必要十分条件である一方、より重要なことは、海外からの多くの研究者が日本で開催される科学教育関連学会に参加し,尚一層国際交流を深める機会を持つ努力をすることである。さらに、わが国に対する理数科教育支援の要望は強く、よりシステマテックな人的支援が必要である。