ブルーカラー職種における男女混合職化の進展

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本研究の目的は、男女間賃金格差の主要因のひとつである性別職域分離が形成維持されてきた背景を解明し、それを解消するための要件を実証することにある。本研究では、男女の職域が統合しつつある職場において、職域分断が融解していく過程を明らかにし、それを推し進めている条件を探ることによって分析をすすめている。本年度は、男女混合職化が進展している職場へのヒアリング調査と性別職域分離に関する文献資料の収集をおこなった。ヒアリング調査は、鉄道業と自動車産業を中心としている。調査をおこなった多くの事例は、1990年代前半から男女混合職化がすすんできており、現在約10年が経過している。本年度の調査では、この間の女性労働者の勤続傾向を調べ、それに企業内制度がどのように対応しているのかを検討してきた。調査の結果としては、男女混合職域で働く女性は、男女分断型の職域で働く女性と比較して、長期勤続傾向にあることが明らかとなった。女性の勤続は、女性労働者の職業意識の高さ、労働時間の長さおよび労働時間の弾力性(突発的な残業)の低さ、作業負荷の大きさと深い関連がある。また女性労働者の勤続が、経営者の目論見以上に長期化してきたことに対して、1999年に施行された労基法改正以後、女性のキャリア体系を変更させている職場が多い。変更の方向性は2つに分かれ、性による職域分断を深める場合と、分断解消へとすすむ場合がある。注目すべき点は、本研究の事例のなかでは、後者のケースが、多数みられることである。分断を解消し、統合を推進するために、いくつかのケースでは、従来男性に適用してきた長期勤続を前提としたキャリア体系を修正させている。本研究ではこれを「修正された長期的キャリア」と名付け、性別職域分離の縮小に向けたひとつの道筋と考えている。また、実態調査以外では、先進諸外国の性別職域分離についての事例研究・統計研究を中心に文献資料を収集し、性別職域分離の定義と構造を整理するのに役立ててきた。以上の研究成果を論文にまとめ、『労使関係の新世紀』(日本労働研究機構)の第4章で報告している。