课题基金 / 基金详情

アルキルペルオキシヨーダンを活用するアルコールの新しい保護反応の開発

アルキルペルオキシヨーダンを活用するアルコールの新しい保護反応の開発
使用烷基过氧碘开发新的醇保护反应
批准号:
14771243
负责人:
末田 拓也
金额:
$2.18万
依托单位:
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
财政年份:
2002
资助国家:
日本
项目状态:
已结题
起止时间:
2002 至 2003

项目摘要

项目成果

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中文摘要
翻译
アルコールの保護基はこれまでに数多く研究され、種々の保護基が有機合成に利用されている。テトラヒドロフラニル基は、テトラヒドロピラニル基よりも弱酸性条件下に脱保護が可能であり、位置選択的脱保護反応への適用が期待される。ところが酸との反応性が高いためにその合成は困難である。これまでに報告されているアルコールの2-テトラヒドロフラニルエーテルへの保護反応は、市販されていない入手困難な試薬・重金属の使用、および複雑な実験操作を要する方法がほとんどである。今回私が研究期間内に計画・実施した2-テトラヒドロフラニルエーテルの新規合成法は、毒性の低いヨウ素化合物を用いて環境に優しく穏和な条件下に簡便に行うことが可能である。昨年度の研究期間中にアルキルペルオキシヨーダンを、THF中アルコール存在下に作用させて2_テトラヒドロフラニルエーテルを合成したが、その収率は中程度であった。今回の研究期間内では、2-テトラヒドロフラニルエーテルの収率の向上を目的に反応条件を種々検討したところ、以下の結果を得た。四塩化炭素存在下に上記反応を行ったところ、1級アルコールを用いた場合に高収率で2-テトラヒドロフラニルエーテルを得た。なお、本反応ではアルキルペルオキシヨーダンは触媒量でも満足な結果が得られた。一方、2・3級アルコールとの反応は全く進行しないので、本反応が位置選択的に進行することが明らかとなった。本反応でもやはり2-テトラヒドロフラニルラジカルが中間体に発生すると考えられるが、これが四塩化炭素と反応して2-クロロテトラヒドロフランが発生し、アルコールとの求核置換反応が進行して2-テトラヒドロフラニルエーテルが生成すると考えられる。
英文摘要
アルコールの保護基はこれまでに数多く研究され、種々の保護基が有機合成に利用されている。テトラヒドロフラニル基は、テトラヒドロピラニル基よりも弱酸性条件下に脱保護が可能であり、位置選択的脱保護反応への適用が期待される。ところが酸との反応性が高いためにその合成は困難である。これまでに報告されているアルコールの2-テトラヒドロフラニルエーテルへの保護反応は、市販されていない入手困難な試薬・重金属の使用、および複雑な実験操作を要する方法がほとんどである。今回私が研究期間内に計画・実施した2-テトラヒドロフラニルエーテルの新規合成法は、毒性の低いヨウ素化合物を用いて環境に優しく穏和な条件下に簡便に行うことが可能である。昨年度の研究期間中にアルキルペルオキシヨーダンを、THF中アルコール存在下に作用させて2_テトラヒドロフラニルエーテルを合成したが、その収率は中程度であった。今回の研究期間内では、2-テトラヒドロフラニルエーテルの収率の向上を目的に反応条件を種々検討したところ、以下の結果を得た。四塩化炭素存在下に上記反応を行ったところ、1級アルコールを用いた場合に高収率で2-テトラヒドロフラニルエーテルを得た。なお、本反応ではアルキルペルオキシヨーダンは触媒量でも満足な結果が得られた。一方、2・3級アルコールとの反応は全く進行しないので、本反応が位置選択的に進行することが明らかとなった。本反応でもやはり2-テトラヒドロフラニルラジカルが中間体に発生すると考えられるが、これが四塩化炭素と反応して2-クロロテトラヒドロフランが発生し、アルコールとの求核置換反応が進行して2-テトラヒドロフラニルエーテルが生成すると考えられる。
期刊论文(0)
专著(0)
科研奖励(0)
会议论文
新規なα-シアノ硝酸エステルの合成とカルボニル化反応
  • 批准号:
    16790012
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
  • 资助金额:
    $1.98万
  • 财政年份:
    2004
  • 负责人:
    末田 拓也
  • 依托单位:
溶液中におけるアルキリデンカルベンの存在形態の解明
  • 批准号:
    10771250
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
  • 资助金额:
    $1.22万
  • 财政年份:
    1998
  • 负责人:
    末田 拓也
  • 依托单位:
海外基金