GISとマイクロ・シミュレーションの統合による土地利用区分手法に関する研究

前年度に引き続き、マイクロシミュレーションを用い、傾斜地水田地帯を対象とする農地利用の予測シミュレーションの開発を行った。シミュレーションは、農業労働力の変動に伴い農地利用が変化する仕組み(主に経営規模が縮小する場合)と借地拡大意向に基づいて農地利用が変化する仕組み(経営規模が拡大する場合)を有し、1995年を初期値として20年後までを予測できるものとした。また、農家アンケートを基に推定した借地拡大意行動モデルを導入することにより、米価や直接支払の額により借地拡大行動が発生する確率を変化させるなど、様々なシナリオに基づいた予測ができるように工夫している。この予測シミュレーションを用い、事例とした新潟県M村を対象に基本のシナリオに基づいて予測を行った結果、およそ5年後には5.5%、10年後には14.4%、15年後には29.2%、そして20年後には39.0%の減少を示すことが予測された。シミュレーションにおける2000年の予測値と2000年世界農林業センサスにおける農業経営耕地面積の相関関係を確認したところ、決定係数0.88という良好な結果を得られている。さらに予測の精度を上げるために、圃場条件の差異を反映させる仕組みを加えた。具体的には、GISを用いてDEMから傾斜図を発生させ、集落ごとに圃場の傾斜度合いを求め、借地拡大意向に差が生じるものとした。また、予測の結果は、例えば、土地利用計画の策定場面などに用いることができるように、集落ごとに集計しGIS上に表示できるようにした。

前年度に引き続き、マイクロシミュレーションを用い、傾斜地水田地帯を対象とする農地利用の予測シミュレーションの開発を行った。シミュレーションは、農業労働力の変動に伴い農地利用が変化する仕組み(主に経営規模が縮小する場合)と借地拡大意向に基づいて農地利用が変化する仕組み(経営規模が拡大する場合)を有し、1995年を初期値として20年後までを予測できるものとした。また、農家アンケートを基に推定した借地拡大意行動モデルを導入することにより、米価や直接支払の額により借地拡大行動が発生する確率を変化させるなど、様々なシナリオに基づいた予測ができるように工夫している。この予測シミュレーションを用い、事例とした新潟県M村を対象に基本のシナリオに基づいて予測を行った結果、およそ5年後には5.5%、10年後には14.4%、15年後には29.2%、そして20年後には39.0%の減少を示すことが予測された。シミュレーションにおける2000年の予測値と2000年世界農林業センサスにおける農業経営耕地面積の相関関係を確認したところ、決定係数0.88という良好な結果を得られている。さらに予測の精度を上げるために、圃場条件の差異を反映させる仕組みを加えた。具体的には、GISを用いてDEMから傾斜図を発生させ、集落ごとに圃場の傾斜度合いを求め、借地拡大意向に差が生じるものとした。また、予測の結果は、例えば、土地利用計画の策定場面などに用いることができるように、集落ごとに集計しGIS上に表示できるようにした。