行動科学に基づく身体活動・運動促進プログラムに活用する教材の開発

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本研究は、我が国の中年者および高齢者を対象に、生活習慣病予防あるいは介護予防を目的として、行動科学に基づく身体活動・運動促進プログラムに活用するための教材開発を行い、その有用性を確認することを目的とした。初期には、中年者および高齢者における身体活動・運動習慣の関連要因を明らかにするための大規模な調査研究を行った。その結果、性や年齢を問わず、運動を継続するための自信(セルフ・エフィカシー)や、運動することに伴うメリットとデメリットの自覚(意思決定バランス)などが、身体活動・運動の習慣化にとって重要な関連要因となっていることが明らかになった。また、介護予防において特に注目されている筋力トレーニングのような特定の活動についても関連要因の検討を行っている。以上の基礎研究の結果を基に、中期には中年者および高齢者における身体活動・運動促進プログラムで活用するための教材(コンテンツ)開発を行った。特に、行動科学の考え方を活かし、印刷教材、ビデオ教材、携帯電話のメール機能などを利用した教材のコンテンツを提案する際に、目標設定やセルフ・モニタリング等に代表される行動変容技法を盛り込んだものに工夫した。後期には、これらの教材を用いて、対面式、非対面式の身体活動・運動促進プログラムの効果検証を試みている。プログラム参加者による様々な教材を用いた身体活動介入に対する評価は、おおむね良好であることが分かった。また、これら教材を用いた介入によって、日常生活における身体活動量(特に、歩行)が増加するとともに、介入のターゲットである修正可能な関連要因(特に、セルフ・エフィカシー)の高まりも確認されている。本研究で提案したコンテンツを応用し、様々な伝達手段によって身体活動・運動の促進プログラムを展開していくことが可能になると考えられる。