Urban design and physical inactivity

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本年度は、都市部在住高齢者における自宅近隣の建造環境と肥満（BMI）、身体機能、抑うつ、認知機能等との関連について詳細な検討を行った。具体的には、住民基本台帳より無作為に抽出した65～84歳の高齢者3000名に研究協力を依頼し、調査票への回答ならびに施設での生活機能測定や活動量計による身体活動・座位行動評価に同意した約300名を分析対象にした。居住地住所の地理座標を用いて、自宅から半径800m内の世帯密度や交差点密度、身体活動施設や公共交通機関へのアクセス等について地理情報システムを用いて評価した。また、Walk Scoreを用いて自宅周辺ウォーカビリティ、スペースシンタックスを用いた道路指標についても算出した。さらに、身体活動、座位行動は活動量計（オムロンヘルスケア社製）を用いて客観的に評価した。結果として、BMIが良好であることと、高い世帯密度およびウォーカビリティの高さは有意に関連することが分かった。また、身体機能が良好であることと、高い世帯密度や高い交差点密度、目的地の多さ、公共交通機関へのアクセスの良さが有意に関連し（特に男性）、抑うつ症状が低いことと高い世帯密度や目的地の多さの関連が有意であった（特に女性）。さらに、認知機能ついては、道路インテグレーションと認知機能障害について有意な関連が認められた。以上のように、自宅近隣の建造環境は、様々な健康アウトカムと直接関わっていることが明らかとなり、健康寿命の延伸にとって自宅近隣の建造環境の整備が重要であることが示唆された。