日本型舞台芸術環境の地域計画策定に向けたネットワーク型創造活動支援モデルの構築

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平成19年度は、主に二つの調査研究と全体的な考察及びフレームの提示を行った。日本の状況を相対的に捉える為に、民間主体にも関わらず、アジア随一の小劇場集積地域であるソウル(韓国)の大学路においてフィールド調査を行った。整備状況、運営状況を観察調査、ヒアリング調査等から捉えた。その結果、大学路における小劇場の立地状況の推移並びに創作状況の質を発展させる為の課題が明らかになった。第二都市全体の舞台芸術環境とネットワーク形成に不可欠な都市の文化施策に着目し、創造性指標をベンチマークとした統計調査、具体的な文化施策の企画・立案状況の把握を目的としたアンケート調査、先駆的な施策展開を行っている自治体の実地調査の3つのフェーズから捉えた。具体的な対象としては、政令都市レベルを対象とした。その結果、統計調査におけるデータベースから、主成分分析により創造環境と需要の二つが重要な軸であることが明らかとなった。また、アンケート調査からは、文化施策の施策・立案・実施のための組織統合の有無、創造都市施策への立脚状況等が明確な要因として明らかとなった。研究全体の総括度しては、日本版舞台芸術環境のネットワーク整備には、創造環境を軸とした都市内部での民間を含んだネットワークのインフラ整備が重要であり、都市内で展開させる文化施策がそれらのネットワーク形成を視野に入れた施策展開が急務である。また、近年注目されている創造都市施策にしめされるように都市全体のアクティビティを上げる為のアウトリーチ、レジデンスの活用、コンバージョンによる創造の場の整備などが具体的な施策内容として有用であることが明らかとなった。