青年男女の結婚行動の規定要因

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青年男女の結婚行動を明らかにすべく、特に結婚タイミングや家族形成の研究を行っている。時間制約の面から考えて、結婚タイミングには、仕事と生活のバランスや時間配分が大きく関係することから、働き方を改善することの結婚に及ぼす効果に注目し研究を実施した。最近では特に休暇取得の結婚タイミングに及ぼす影響の検証を行っている。職場結婚が少なくなっている状況の中、時間の多くを仕事に費やしている場合、つまり、休暇の取得をせず恒常的な残業もしている場合、結婚相手探索コストが高くなることから結婚タイミングが遅れる可能性がある。上記論文は、投稿中である。また、結婚行動には、結婚への期待が影響することから、夫婦の家事分担や働き方の研究も同時に行っている。これら夫婦の家事分担や働き方に関する論文は来年度のアメリカとオーストリアの学会にて報告予定である。日本の出生率の低下の主要な要因として、結婚タイミングの遅れや未婚化が挙げられるが、国立社会保障・人口問題研究所「出生動向基本調査」によると結婚意思を持つ未婚者は9割で推移しているという。ここから、日本の未婚化、晩婚化、そしてそれに伴う出生率の低下は、結婚したくてもできない者が多いことにその原因があるということができよう。長時間労働や有給休暇の未取得、休日出勤等は、探索コストを上げ結婚までたどり着くことを難しくすることから、働き方を改善した場合の効果を検証することは、日本の少子化対策へ政策的示唆を与えることができるという意味で重要であると自負している。