環礁州島における海面上昇影響下での持続可能な国土維持に関する研究

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平成21年度は現地地形変化における突発的な影響として台風に着目し,その解析を行った.また,得られた知見を考慮し,前年度までに構築した州島変化モデルを用いて,マジュロ環礁における持続的な州島保全対策の検討を行った.台風接近時における外力状態を把握するために,ECMWF再解析値を境界条件として用いて1991年11月に来襲した台風時の気象場・波浪場をそれぞれWRFおよびSWANを用い算定した.また,11月の平均的な境界条件下での計算も合わせて行った.これより,ローラ島ラグーンでは11月平均条件では有義波高は10cm未満であったのに対し,台風来襲時には最高で70cm程度となった.しかし,同経度における最沿岸点においては,11月平均条件による計算結果と同程度の有義波高であった.これより,極端に浅くなるリーフフラットの効果によって,台風来襲時においてもリーフの効果によってラグーン側海岸への入射波高は小さく抑えられていたことが示唆された.構築した地形変化モデルを用いた100年後までの地形変化予測結果から,環礁北部のラグーンに過堆積が生じることが明らかとなった.そこで,過堆積土砂を有効利用する目的に加え,生物的な土砂生産からの土砂供給・沿岸漂砂による運搬・堆積というプロセスを阻害せず,自然の土砂供給・運搬プロセスを生かした対策として養浜に着目し検討を行った.養浜実施の条件を汀線の後退量で分けて4つのシナリオを作成し検討した結果,40年後までは養浜材となる流出土砂が十分堆積しないために,対策無しの場合と同様に侵食量が増えていくものの,それ以降は流出土砂が堆積し始めることで養浜対策が実施可能となり,最終的に100年後における総侵食量を対策無しの結果と比較して70%程度に抑える結果となった.これより,マジュロ環礁内で生じる自然のプロセスのなかで入手可能な材料を用いた養浜はマジュロ環礁における持続的な州島保全対策の有効なオプションとなるものと考えられる.