広汎性発達障害の認知情報処理様式の改善が認知行動論的アプローチの効果に及ぼす影響

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高機能自閉症やアスペルガー障害などの広汎性発達障害(以下、PDD)をもつ児童生徒は、社会性、コミュニケーション、創造的活動といった領域における一次的な障害から、社会的活動や課題遂行において失敗を経験することが多く、その結果、抑うつや不安といった心理的症状を示すことが明らかにされている。ASDをもつ児童生徒の心理的症状に対しては、従来の認知行動論に基づいた介入が適用されているが、どの程度効果をもつかは十分に明らかいされていない。本研究では、PDD傾向をもつ児童生徒の心理的症状に影響を及ぼす、認知行動的変数を明らかすること、またPDDの認知情報処理様式との関連を明らかにすることを目的とした。PDDをもつ児童生徒の心理的症状に対する認知的、行動的変数を具体的に明らかにするために、縦断的調査研究を行った。前年度に報告した1時点調査に、2時点目を加え、認知的、行動的変数の変化と心理的症状の変化の関連を検討した。その結果、PDD傾向の高い生徒においては、「問題解決的対処」といった行動的変数の増大が心理的症状の軽減を因果的に予測することが示唆された。また、ネガティブな自動思考である「自己否定」といった認知的変数の増悪が心理的症状の増悪を因果的に予測することが示唆された。これらの結果から、PDD傾向の高い生徒と低い生徒では、ネガティブな自動思考を弱めるとともに、問題解決的な対処スキルを拡大する必要があることが示唆された。また、PDDをもつ者の認知情報処理様式について展望研究を行い、認知行動論に基づく介入において獲得することが目指される、認知行動的変数との関連について検討を行った。その結果、PDDをもつ者は、「プランニング」、「認知的柔軟性」、「抽象概念の理解」に困難をもつことが示され、それらの要因が、介入において獲得された知識やスキルの般化に限界を生させる可能性が示唆された。