従業員の知識共有行動に関する理論的および実証的検討

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本年度の研究目的は、知識共有行動の促進要因および阻害要因の検討にあった。その検討については、とりわけ理論的検討と経験的データを用いた検討の2つを行なうことが、本年度の研究計画では肝要であった。まず理論的検討に関しては、当初の研究実施計画では、集団的要因と組織的要因の影響について、既存研究の批判的検討が計画されていた。本年度の研究実施状況を顧みれば、従業員の知識共有行動に関しては、既存研究では上司との1対１の関係性がいかに影響されるかがほとんど検討されていない点に加え、上司－部下関係が従業員の知識共有行動に及ぼす影響について、上司－部下関係が同一集団内であっても、分化すること（i.e., その程度が同一集団内のメンバーで異なる）が生じ、その集団的要因である上司－部下関係の分化が、従業員による知識共有行動を阻害しうる可能性がある点、という2点を理論的検討による成果として得た。つぎに、経験的データを用いた検討に関する本年度の研究実績を振り返る。当初の計画では、仮説の検証に必要な経験的データが部分的であるという課題を抱えていた。その課題に対し、本年度では2つのことに取り組んだ。1つは、必要となる経験的データの入手活動である。この点に関しては、現在も調査協力企業との間で交渉中である。もう1つは、既に入手していたデータを用いて、上述した理論的検討の成果を検討することである。一定の制約はあるが、経験的データを用いて、上司－部下関係の集団内分化が、従業員の知識共有行動にいかなる影響を及ぼしうるかを検討した。その成果については、国内学会で報告を行った。