感染症流行へのレジリエンス：アフリカ社会のフードシスムをめぐる協働のモデル構築

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大規模な感染症流行のピークを経て、フードシステムの見直しとレジリエンスを伴った食料生産体制に関する研究活動を行った。2023年9月、パリ市内において、ギニア出身者に対する現地食材の流通や食文化の変容、ギニア出身者の移住先におけるコミュニティ形成および外国産の食料品を扱う店舗における、パンデミックの影響などに関するインタビューを実施した。また、パリ市内の専門書店において資料収集をした。これにより、出身地で生産された食料品の確保については、移民コミュニティにおける既存の相互扶助を基盤とするレジリエンスを伴ったフードシステムが構築されていることがあきらかとなった。また、パンデミック以降、アフリカ産の食材を扱う小売店が増加傾向にあることを確認することができた。2023年2月から3月にかけて、現地調査を実施した。この際、養鶏場および養蜂場を訪れ、こうした新規事業が開始されるに至った背景と現状についてのインタビューを行った。さらに、農業省、商業省におけるフードシステム関連および食品の輸出入に関する情報収集を実施した。現地視察とインタビューからは、農業部門ではメインとなる作物（米や野菜）の生産と同時に、コミュニティ単位で養蜂を副業として行い、頼母子講としての機能を持たせていることや、養蜂事業を拡大し、メインの収入源とすることについての情報を収集することができた。パンデミック以前から、複数の収集源を確保している経営体は、パンデミック以降も安定した事業展開が可能となっていることがあきらかとなった。養鶏は、養蜂に比べ多くの初期投資が必要となるため、スモールビジネスとして位置づけることは難しいということについての情報も得られた。タンパク源の国内自給率向上に向けて、政府はスタートアップ支援を表明しており、その規模、継続性について今後フォローアップしていきたい。