個人の主体的なワーク・ライフ・バランスの実現に必要な資源に関する研究

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前年度の成果を踏まえて調査票を作成し、調査会社のパネルを対象にウェブサーベイ方式によるアンケート調査を実施した。調査は、新型コロナウィルス感染拡大により、2020年４月７日に特定警戒都道府県に初回の緊急事態宣言が発出された当時、①その地域に居住していた、②その際に自宅でテレワークを行った、③従業員規模300名以上の民間企業の管理職以外の正社員だった、④20～60歳だった、⑤大学卒業以上の学歴だった、の条件をすべて満たす者を対象として実施し、分析は、いわゆるエッセンシャルワーカー以外の者1,443名を対象に行った。分析は、コロナ禍で実施された自宅におけるテレワークの実態を帰納的に明らかにした上で、どのような個人（P）要因や職場（環境（E））要因の組合せの下でワーク・ライフ・バランスが困難であったか、資源保存論（COR）やワーク・ライフ・コンフリクト（WLC）、境界管理の概念に着目して行っている。これまでのところ、以下の２点が明らかになりつつある。①テレワークを実施する資源が不足している場合、より資源を消耗すると考えられる場合、さらに資源を補填する環境にない（P-Eフィットが低い）場合に深刻なWLCに直面する傾向がある、②ただしWLCは資源喪失の状況から回復しようと自主的に行う問題解決に向けた二次行動（ワーク・ライフ・クラフティング行動）を促す傾向があり、そのことを通じて境界管理知覚が高まり、WLBの状況も改善している可能性がある、という点である。なお、リモートワークを企業の方針として推進している企業の管理職層に対するインタビュー調査も継続的に実施した。部下の自律性を損なうことなく、チームを効率的に構築・運営して、業務の成果を達成するためのマネジメントに関する情報を収集している。一旦とりまとた内容は学会報告を行った。