アジア・太平洋戦争期「日本的基督教」―神学的可能性の検討と戦後における展開の探究

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1936年、日本諸学振興委員会の設立を皮切りに、「日本国家学」「日本経済学」等、「日本」を冠する数多の学問が提唱されるなど、昭和10年代の学界は広く転機を迎えた。如上の思潮に呼応するように、キリスト教界でも「日本基督教」を称する神学者達が現れた。その企ては戦時体制への迎合として否定的に位置づけられてきたが、当時のキリスト教界を牽引し、戦後も活躍した神学者達が積極的にかかわった以上、そこには権力への忖度や一時の迷走とは言い切れない面があったのではないか。むしろ「日本基督教」の試みには、同時代の神学者が主体的に参画するに足る関心が息づいていたからこそ、斯界の識者が多数参与したと想定される。こうした見通しに基づいて、本年度は「日本基督教」を提唱した代表的な神学者である桑田秀延、北森嘉蔵、有賀鐵太郎、松村克己の言説を内在的に考察し、現代において共有可能な神学的可能性を摘出することを試みた。考察の結果として第一に、アジア・太平洋戦争期の「日本基督教」には、西欧キリスト教の翻案に止まらない自生的キリスト教への眼があった。桑田に顕著なその関心は、1960年代のキリスト教土着化論に先んずる。第二に、北森の課題意識に表れているように、「日本基督教」にはその創造を通し、西欧キリスト教の「限界」を「超克」しようとする意志も息づいていた。第三に、有賀の主張が象徴するように、「日本基督教」をめぐる言説には、キリスト教の多元的な発現形態を承認し、各々を対等に評価しようとする開かれた視点が存在した。一方、積極的に戦時体制に加担した松村の所論にも、現代の伝道や牧会に応用可能な提言が含まれていた。ただしいずれの神学者も、「近代の超克」や「世界史の哲学」を追求した思想家同様、アジア・太平洋戦争という未曽有の「危機」に吸引され、「国体」や「日本的思惟」を相対化する眼は持ち得なかったことを付言しておきたい。