Determinants of Labour Supply Behaviour of Married Women in the Nineteenth Century

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今年度の研究では、19世紀後半に英国で有配偶女性の労働力率が大幅に低下したことについて、この労働力率低下の背後にあるメカニズムは何か、また、19世紀後半を通じて、女性の労働供給の意思決定にはどのような変化が見られたのかについて実証分析をおこない検証をおこなった。分析には、1851年と1881年のセンサス個票全数サンプルを用いた。1881年については断片的な賃金データから800弱の職業について男女別に賃金率を推計し、1851年についてはHISCAMと呼ばれる数値化された職業ランキングの指標を賃金の代理変数として、センサス個票にマッチングさせて分析を行った。1881年については、HISCAMを用いた分析も行っている。妻の就業を1、不就業を0としたプロビット分析からは以下の諸点が明らかとなった。(1)女性の期待賃金（HISCAM）は、妻の就業確率に正に有意な影響を与える。HISCAMの1ポイントの増加は、1851年については就業確率を1.10%ポイント上昇させ、1881年においては0.98％ポイント上昇させる。(2)夫の収入は、妻の就業確率に統計的に有意に負の影響を与え、限界効果は各年次でそれぞれ、0.35%ポイントと0.29％ポイントであった。(3)世帯に10歳未満の子どもがいる場合、母親の就業確率は下がる。この影響は1881年においてより大きいため、時代が下るにつれて、育児というZ財の生産がより重要になったと考えられる。(4)夫の収入の効果を州別に推計すると、州によって違いが見られ、1881年においては標準偏差がより大きくなる。このことは、女性労働に対する需要の差異の影響と考えられる。また、地域的な産業の集中が19世紀後半においてより進行したことも示唆される。