Development and effectiveness of the program of reducing depression for children through effective role-sharing between home and school

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本研究の目的は，家庭と学校が効果的に役割分担を行いつつ取り組む児童の抑うつ低減プログラムを開発し，その有効性を検討することであった。従来の児童の抑うつに対する介入研究は，一次予防が主であり，学級集団などを対象としたユニバーサルデザインが中心であった（小関，2010；佐藤ら，2013；Stice et al., 2007など）。それに対して，抑うつの症状を示す児童に対しては，個別の事例として扱われることが多く（David-Ferdon et al., 2008など），介入手続きの定式化は行われてこなかった。しかしながら，子どもの自殺の増加などを考慮すると，抑うつ低減のための介入方略の提言は急務であると考えた。このような観点から，2023年度は学校で実施する抑うつ低減プログラムの試行を中心に研究を推進した。具体的には，関東地域の小学校全学年全クラスを対象とし，ソーシャルスキルトレーニング，問題解決訓練，行動活性化，認知再構成法の手続きを用いた抑うつ低減プログラムを実施した。そのうち，小学５年生と６年生にはアンケート調査への回答を求めた。これらの手続きによって，認知行動療法に基づく抑うつ低減プログラムの構成要素の検討を行った。さらに，家庭で実施する抑うつ低減プログラムの検討もあわせて行った。小学校を介入の場としつつ，ペアレントトレーニングという形で保護者の参加を募り，家庭での子どもへの関わり方について示す形で介入手続きの検討を行った。これらの成果の一部は，2022年度に開催された国内外の学会ですでに発表を行っている。加えて，2023年度にも複数の学会での成果の発表を予定している。