小中学生の運動器機能障害の縦断的評価と実践プログラム

本研究では小中学生の運動器機能障害の縦断的評価を行うことを目標として実施している。これまで研究を続けてきたことにより継続して現時点で7年間の実績を集めることができている。2016年度から継続して実施している研究であり、小学生1年生が中学校1年生になるまでのデータが積み重なったこととなる。2023年度も検診を実施することができることにより8年間となり、さらに最終目標である小中一貫した9年間のデータが来年度には獲得できることとなる。2022年度はプログラム介入の実施ができなかった。そのため、これまでのデータを縦断的に整理し、個々の成長発育の状況を部分的に確認するにとどまった。しかしながら、これらの実績を利用してCOVID-19感染による影響を比較することができた。その結果、2020、2021、2022年度それぞれ20,634、21,250、21,863名の質問票を検討したところ、年間受傷率は、それぞれ8.8%、8.9%、7.7%であり2022年検診結果（2021年度に発生した運動器傷害）は感染拡大以前より少ない傾向にあった。COVID-19感染禍においては運動量の減少のためか、特にスポーツ傷害と言われる疲労骨折、野球肘、腰椎分離症の発症がおさえられており、との関連が示唆される結果が得られた。（今後感染が沈静化した際の動向を検討する必要がある）本研究では、機能改善にむけたプログラムを学校にて実施することを検討していたが、2022年度はCovid19禍のため、大きなプログラムは実施できなかったものの、単発で学校を訪れ情報収集を行った。

本研究では小中学生の運動器機能障害の縦断的評価を行うことを目標として実施している。これまで研究を続けてきたことにより継続して現時点で7年間の実績を集めることができている。2016年度から継続して実施している研究であり、小学生1年生が中学校1年生になるまでのデータが積み重なったこととなる。2023年度も検診を実施することができることにより8年間となり、さらに最終目標である小中一貫した9年間のデータが来年度には獲得できることとなる。2022年度はプログラム介入の実施ができなかった。そのため、これまでのデータを縦断的に整理し、個々の成長発育の状況を部分的に確認するにとどまった。しかしながら、これらの実績を利用してCOVID-19感染による影響を比較することができた。その結果、2020、2021、2022年度それぞれ20,634、21,250、21,863名の質問票を検討したところ、年間受傷率は、それぞれ8.8%、8.9%、7.7%であり2022年検診結果（2021年度に発生した運動器傷害）は感染拡大以前より少ない傾向にあった。COVID-19感染禍においては運動量の減少のためか、特にスポーツ傷害と言われる疲労骨折、野球肘、腰椎分離症の発症がおさえられており、との関連が示唆される結果が得られた。（今後感染が沈静化した際の動向を検討する必要がある）本研究では、機能改善にむけたプログラムを学校にて実施することを検討していたが、2022年度はCovid19禍のため、大きなプログラムは実施できなかったものの、単発で学校を訪れ情報収集を行った。