Medical response simulation against Nankai Trough Earthquake

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南海トラフ地震の被害想定では負傷者数は50万人超が想定されているが発災急性期の医療対応を俯瞰して予測した検討は未だなされていなかった。今回、研究代表者らが開発した災害医療対応シミュレーション・システムを用いて、南海トラフ地震の急性期の災害医療対応を予測した。本研究の目的は「南海トラフ地震の災害医療対応シミュレーション・システムを構築して、広範囲にわたる被災地域の医療支援の現実最適解を得るために必要な因子を導く」ことである。そこで、最初に負傷者数の多い主要8府県（静岡県、愛知県、三重県、大阪府、和歌山県、徳島県、愛媛県、高知県）における未治療死数を算出した。「未治療死」は“自然災害等の発生後、災害による直接死を免れたもののその後、適切な医療を受けることができないことによる死亡”と定義した。現状では大阪府を除く7県で未治療死者数は重症者数の6割以上となった。重症者数における未治療死者数の割合を未治療死率とすると、高知県（85.0%）、三重県（81.5%）では未治療死率は8割以上となり、和歌山県（79.5%）、静岡県（78.7%）、徳島県（75.4%）、愛媛県（66.7%）、愛知県（64.1%）の順となった。次に、防災・減災対策を現状よりさらに進めた場合の未治療死に与える影響を試算した結果、全ての府県で未治療死者数が減少していることが判明した。高知県の未治療死減少率（現状の未治療死者数に対する減災後の未治療死者数の減少の割合）は91.1%であり、愛媛県92.3％、和歌山県99.2%、徳島県99.3%となり、未治療死者数は9割以上減少した。未治療死対策を講じる上で参考となる指標が重症者ベッド占有率（2次医療圏ごとの1病床あたりの重症者数）である。重症者ベッド占有率が0.5を超えると未治療死数が増加することが明らかとなり、未治療死を抑える施策を考える際に有効な指標と考えられた。