適応的に機能する急変対応システムの有用性と実装にむけた研究

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Rapid Response System（以下、RRS）は、2022年4月の診療報酬改定によって新設された急性期充実体制加算の要件に加えられたことによって、国内の急性期を担う医療機関において、これまで以上に注目されることとなった。一方で、院内急変に関連する因子が非常に多いことなどから、アウトカムを示しにくい状況は変わっていない。そのような中で、RRSの院内急変対応における貢献度を示す指標は、世界的にも模索が続いている。本研究の着目点である、院内の急変対応において、RRSが果たすチームをつなげ適応力向上に寄与するという役割について、これまでのデータを集積し、自験例を示しながら発信したことは、RRSが今後国内で普及することによって、医療の安全向上につなげるための根拠として、有益であることが期待される。なおprospectiveなデータ集積については、研究代表者の異動ならびに研究倫理審査に時間を要したことなどから、2022年度に実施することができず、2023年度に予定している。下記は、2022年度に発信したものとなる。分担執筆：急変時の迅速対応　RRS実装への障壁とadministrative limb（患者安全・医療安全実践ガイドブック）学会：パネルディスカッション座長 RRSのエビデンス確立に向けて（第17回医療の質・安全学会学術集会）、パネルディスカッション座長 ICUが院内医療安全に寄与できることは何か？（第50回日本集中治療医学会学術集会）講演等：第1回・第2回RRSセミナー（医療安全全国共同行動）、Rapid Response System出動スタッフ養成コース（日本集中治療医学会）、RRSの運用から見た医療安全とチーム医療（医療安全体制確保に関する講演会、市立札幌病院）