学童期の有機リン・ネオニコチノイド系農薬曝露と子どもの注意および抑制機能との関連

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本研究では、出生前向きコホート「北海道スタディ」の参加児を対象に、7歳時に採取・保存した尿中の有機リン・ネオニコチノイド系農薬曝露と、13歳時の認知機能およびADHD傾向との関連について解析する。有機リン・ネオニコチノイド系農薬への曝露評価は、既に採取済みの7歳時尿検体6000件のうち、ERPデータを得た参加者の検体を測定する。有機リン 6代謝物（DMP, DEP, DMTP, DMDTP, DETP, DEDTP）、ネオニコチノイド 7物質（ジノテフラン、ニテンピラム、チアメトキサム、クロチアニジン、イミダクロピリド、チアクリプリド、アセミタプリド）を、LC-MS/MSを用いて測定する。アウトカムとして事象関連脳電位（Event related brain potential: ERP）の測定およびADHD質問票を実施する。ERP測定時に用いるGo/No-go課題は注意および行動抑制機能の評価を行うための標準的な課題である。これにより記録されるERPとして、注意の容量を反映するP300、心的な反応抑制や反応の判断を反映するN2、運動反応の抑制を反映するNo-go P3が出現する。これらERPの振幅、潜時、頭皮上分布に調査票により評価するADHD傾向をアウトカムとする。本研究は、総体としてのADHD傾向よりも、それを構成する個々の認知機能に着目し、その測度として、生物学的な基盤を持つ脳波のERPを用いている。ADHD症状を個別の認知機能の面から解釈し、不全を起こしている機能を特定することにより、療育方法の改善にも寄与する可能性がある。当該年度にはこれらを踏まえ、アウトカムとなるERP測定およびADHD調査票の回収を中心に研究を進めた。