転倒リスク行動自己評価尺度と身体認識の誤差測定による転倒予測精度の検証

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無記名の質問紙を用いた横断調査を行い，転倒リスク行動自己評価尺度の妥当性・信頼性の検討した．65歳以上の地域在住高齢者346名を対象に質問紙を配布し，168名から回答を得た．そのうち，分析可能な回答は166名分であった．回答者の属性は，60歳代27名（16.3％），70歳代95名（57.2％），80歳代（21.7％）であった．17項目を項目分析した結果，天井効果が認められた4項目を削除した．因子分析を行い，共通性，スクリープロット，適合度を確認した．因子構造は2因子であり，「行動の安定性」（3項目）と「転倒リスク回避行動」（13項目）と命名し，下位尺度とした．総合得点の範囲は12点から61点であり平均は，49.0（±7.34）であった．Item-Total分析では全ての項目が総得点と有意な相関関係をもち，Good-Poor分析においても全ての項目に有意な差が認められた．総合得点と「行動の安定性」の相関係数はR= .698 (P> .01)，総合得点と「転倒リスク回避行動」の相関係数はR= .926 (P> .01)であった．「行動の安定性」のCronbach のα係数は，0.839であり，「転倒リスク回避行動」のCronbach のアルファ係数は，0.949であった．外的基準との相関係数はR= .332 (P> .01)であり相関が弱かったが，転倒群と非転倒群による総合点数には有意な差が認められた(P= .032)．これまでに転倒予防に関する市民講座やセミナーなどのイベントに参加した経験の有無と尺度得点の関係をみると，経験あり群は有意に総合得点(P= .026)，「転倒リスク回避行動」(P= .028)が高かったが，「行動の安定性」と既存尺度には有意な差が認められなかった．以上から，本尺度は転倒予防に対する準備性を測ることができており，妥当性を確認した．