要介護高齢者の咀嚼嚥下機能低下要因の検討

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調査対象者を日常的に摂取している食事形態をもとに常食群と嚥下調整食群に分け、年齢、性別、要介護度、BMI、MNA-SF、ABC認知症スケール、アイヒナー分類、ふくらはぎ周囲長（CC）、握力、ASMIおよび咬筋、舌、オトガイ舌骨筋の厚みについて群間比較し、食事形態との関連性を検討した。その結果、要介護度、BMI、MNA-SF、CCおよびABC認知症スケールのドメインAにおいて、常食群と嚥下調整食群の間に有意差を認めた。また、煎餅を咀嚼した際の咀嚼開始から一回目の嚥下までの時間（咀嚼時間）、咀嚼回数、１フレーム（0.033秒）あたりのオトガイ部の変化量の平均値、最大値、合計、速度の平均値、最大値、変動係数、および咀嚼運動パターンを計測した。その結果、常食群は嚥下調整食群に比べて、咀嚼時間と合計変化量が有意に小さく、咀嚼回数/咀嚼時間が有意に大きかった。また、常食群は嚥下調整食群より楕円形または涙滴状の咀嚼運動パターンが占める割合が有意に高かった。これらの研究成果は日本老年歯科医学会第33回学術大会と第28回日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会で発表した。さらに、千葉県柏市にある老人保健施設で調査を行った。この施設は2年前にも同施設で調査を行っており、今回の調査対象者は2年前に調査にご協力いただいた方のみとした。令和2年の調査では51名（平均89.7歳、男性13名、女性38名）であったが、そのうちの15名は退所していたため、令和4年の調査対象者は36名（平均年齢90.7歳、男性9名、女性27名）であった。改訂長谷川式簡易知能評価スケールおよびABC認知症スケールは令和2年に比べて令和4年は有意な低下を認めた。一方で、BMI、骨格筋量指数、ふくらはぎ周囲長については、令和2年と令和4年で有意差はなかった。令和5年度はこられが咀嚼運動に及ぼす影響について検討する予定である。