The effects of school and neighborhood collective efficacy on health inequalities among youth

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本研究は，青少年における健康格差是正メカニズムについての理解を深めるために，学校および地域レベルの集合的効力（collective efficacy: CE）が，青少年の社会経済的不利と健康指標との関連に対して，どのような介在的役割を果たすのかを解明することを目的として，沖縄県の高校生を対象に疫学調査を実施した．2020年度に新型コロナウイルス感染症拡大のために実施できなかった研究計画を1年ずらして，2021年度に沖縄県全域の全日制公立高等学校を抽出単位として，確率比例抽出によって学校を無作為に抽出し，各学年から1学級を選出して，在籍する生徒全員を対象に無記名質問紙調査を実施した．調査抽出校は30校，標本サイズは3,244名であった．調査当日の欠席者222名を除く3,022名から調査用紙を回収した．2021年度中にデータ入力およびスクリーニングを完了し,データセットを作成した．2022年度は，1年ずれた研究計画の2年目に当たり，主にデータ解析を実施した．結果として，高校生のいくつかの健康危険行動に社会経済格差がみられた．個人および集団レベルの学校CEは健康危険行動と予防的な関連を示したが，個人および集団レベルの地域CEは健康危険行動と有意な関連を示さなかった．さらに，集団レベルの学校CEと個人レベルの社会経済状態との間に交互作用がみられず，集団レベルの学校CEは社会経済的不利と健康指標との関連を調節せず，独立して関連を示したことを明らかにした（第33回日本疫学会で発表）．加えて，健康危険行動の経年的変化を検討したところ，多くの行動に長期的な改善傾向がみられたが，COVID-19パンデミックが，身体活動やスクリーンタイム，女子のメンタルヘルスの悪化に寄与している可能性を示唆した（学術誌 School Health 印刷中）．