産科看護職を対象とした虐待発生予防に向けた看護実践の意識化プログラムの開発

本研究は、産科病棟に勤務する看護職（看護師、助産師）による子ども虐待を未然に防ぐ看護実践の意識化をはかるプログラムを開発することを目的とした。対象施設は分娩を取り扱っている100床以上の病院であり該当する全国688施設に依頼書を郵送した。研究協力者は産科病棟勤務で妊産婦のケアをしている中堅以上の看護職（助産師、看護師）とし、プログラムのA群（介入群）B群（対照群）どちらに振り分けられても良く、全てに参加できる方に協力を募った。なおA群は講義前半、B群は講義後半として、介入群と対照群のブラインドを行った。その結果、61名の看護職（看護師3名、助産師58名）の同意があった。研究協力者を無作為にA群B群に割り付けした。教育プログラムの講義は新型コロナ感染症の状況を鑑みオンラインとした。講義内容は、子ども虐待の現状や子ども虐待発生予防に向けた看護実践などとし、動画講義（全10本）を作成した。研究協力者の負担を考慮し動画は1本10分程度とした。またオンデマンド講義とし、期間中に自由に視聴できるようにした。両群ともにプログラム実施前にテキストを送付した。また両群ともアンケート（全4回）を実施した。A群のオンデマンド講義は2回に分けて設定し（１回5本×2）それぞれの動画を視聴した後に、オンラインでグループワークを実施した。B群にグループワークは実施せずA群の全てのプログラムが終了した後にオンデマンドで講義を視聴できるようにした。研究協力者の基本データの年齢や経験年数はA群B群に有意な差はなかった。A群はグループワークをしたことでモチベーションがアップしたという結果がでた。プログラム実施1か月後までの分析をＥＡＦＯＮＳ学会で発表した。

本研究は、産科病棟に勤務する看護職（看護師、助産師）による子ども虐待を未然に防ぐ看護実践の意識化をはかるプログラムを開発することを目的とした。対象施設は分娩を取り扱っている100床以上の病院であり該当する全国688施設に依頼書を郵送した。研究協力者は産科病棟勤務で妊産婦のケアをしている中堅以上の看護職（助産師、看護師）とし、プログラムのA群（介入群）B群（対照群）どちらに振り分けられても良く、全てに参加できる方に協力を募った。なおA群は講義前半、B群は講義後半として、介入群と対照群のブラインドを行った。その結果、61名の看護職（看護師3名、助産師58名）の同意があった。研究協力者を無作為にA群B群に割り付けした。教育プログラムの講義は新型コロナ感染症の状況を鑑みオンラインとした。講義内容は、子ども虐待の現状や子ども虐待発生予防に向けた看護実践などとし、動画講義（全10本）を作成した。研究協力者の負担を考慮し動画は1本10分程度とした。またオンデマンド講義とし、期間中に自由に視聴できるようにした。両群ともにプログラム実施前にテキストを送付した。また両群ともアンケート（全4回）を実施した。A群のオンデマンド講義は2回に分けて設定し（１回5本×2）それぞれの動画を視聴した後に、オンラインでグループワークを実施した。B群にグループワークは実施せずA群の全てのプログラムが終了した後にオンデマンドで講義を視聴できるようにした。研究協力者の基本データの年齢や経験年数はA群B群に有意な差はなかった。A群はグループワークをしたことでモチベーションがアップしたという結果がでた。プログラム実施1か月後までの分析をＥＡＦＯＮＳ学会で発表した。