通常学級に在籍する発達障がいのある中学生への健康支援プログラム開発

本研究のテーマは発達障がい（疑いを含む、以下省略）のある中学生の健康課題に対して養護教諭が適切な支援をするための健康支援プログラムを開発することである。2022年度は発達障がいのある子どもの養育者が養護教諭、担任、学校全体に求める支援ニーズを明らかにするためにWeb調査を実施した。調査対象は全国ＬＤ親の会の関東・東北ブロック11団体のうち承諾が得られた７団体の会員である。2022年10月～12月に365人に対して調査を実施し、有効回答数76（有効回答率20.8％）を分析した結果、50代の母親からの回答が47.4％で最多、発達障がいのある子どもの現在の年齢は10歳未満5.3％、10代38.2％、20代38.2％、30歳以上14.5％で、男性が84.2％を占めていた。診断名（複数回答）は自閉スペクトラム症78.7％、注意欠陥・多動症49.3％の順で、障がいの重複は51.3％を占めていた。診断時の年齢は、3歳、7歳、10歳がともに10.5％で最多、診断のきっかけは家族等が気づいた34.2％、小学校・中学校等からの指摘17.8％、乳幼児健康診査13.7％の順であった。発達障がいの特性（複数回答）は興味・関心のかたより73.3％、コミュニケーションの障がい72.0％、対人関係・社会性の障がい68.0％等が多かった。養護教諭に要望することは、発達障がいの特性を学んでおいてほしい63.2％、子どもの認知や理解の程度に応じた対応47.4％、子どもに寄り添った対応36.8％等が挙げられ、学校全体の取り組みについての満足は36.0％であった。発達障がいの支援は特性に応じた個別の支援が求められる。養育者は教職員1人1人がその特性を理解すること、適切な個別支援のための学校全体での体制づくりを求めていることが本調査から改めて示唆された。プログラムにこれらの内容を反映させていく予定である。

本研究のテーマは発達障がい（疑いを含む、以下省略）のある中学生の健康課題に対して養護教諭が適切な支援をするための健康支援プログラムを開発することである。2022年度は発達障がいのある子どもの養育者が養護教諭、担任、学校全体に求める支援ニーズを明らかにするためにWeb調査を実施した。調査対象は全国ＬＤ親の会の関東・東北ブロック11団体のうち承諾が得られた７団体の会員である。2022年10月～12月に365人に対して調査を実施し、有効回答数76（有効回答率20.8％）を分析した結果、50代の母親からの回答が47.4％で最多、発達障がいのある子どもの現在の年齢は10歳未満5.3％、10代38.2％、20代38.2％、30歳以上14.5％で、男性が84.2％を占めていた。診断名（複数回答）は自閉スペクトラム症78.7％、注意欠陥・多動症49.3％の順で、障がいの重複は51.3％を占めていた。診断時の年齢は、3歳、7歳、10歳がともに10.5％で最多、診断のきっかけは家族等が気づいた34.2％、小学校・中学校等からの指摘17.8％、乳幼児健康診査13.7％の順であった。発達障がいの特性（複数回答）は興味・関心のかたより73.3％、コミュニケーションの障がい72.0％、対人関係・社会性の障がい68.0％等が多かった。養護教諭に要望することは、発達障がいの特性を学んでおいてほしい63.2％、子どもの認知や理解の程度に応じた対応47.4％、子どもに寄り添った対応36.8％等が挙げられ、学校全体の取り組みについての満足は36.0％であった。発達障がいの支援は特性に応じた個別の支援が求められる。養育者は教職員1人1人がその特性を理解すること、適切な個別支援のための学校全体での体制づくりを求めていることが本調査から改めて示唆された。プログラムにこれらの内容を反映させていく予定である。