Theoretical and Empirical Analysis on Talent Management Practices in Japanese Firms

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2022年度は、主として以下の2点に取り組んだ。第1に、当初の研究計画において予定していた企業へのヒアリング調査の代替として実施するアンケート調査の質問票設計を進めた。人事担当者を対象とした調査を想定し、タレントマネジメントの導入を促す可能性のある人事課題に対する現状認識や、タレントマネジメント（あるいはタレントマネジメント的な手法）の導入状況などについて尋ねる質問項目をいったんは確定させた。しかし、並行して取り組んだ実証研究の成果を踏まえた再検討が必要と判断し、実査を次年度に持ち越すこととした。第2に、前年度から進めていた上述の質問票設計が遅れていたことを受けて、別の研究プロジェクトで得た従業員調査のデータを流用した実証研究に取り組んだ。人事管理を意図（管理哲学）と実践（管理施策）の2つの側面で捉えて分析した結果、意図によってタレントマネジメントと日本型人事管理を区別したときに、両者が行っている実践には大きな違いがみられないことが確認された。また、意図と実践の双方がタレントマネジメント的であるという一貫した知覚が、仕事上の役割の理解を促す一方で、質的な業務負担を強めていることが明らかとなった。これらの成果は、2022年度の経営行動科学学会年次大会で発表したほか、2023年度の日本労務学会全国大会での発表を予定している。これらに加えて、前年度に国内学術誌に投稿したタレントマネジメント研究に関する計量書誌学的分析論文の修正・再投稿にも取り組んだ。複数回の改訂を経て査読付き論文として採択され、翌2023年度内に掲載される見込みとなった。