統合失調症における病識の背景要因の解明および要因に基づく新しい治療戦略の構築

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統合失調症における病識の問題は臨床的なパラドクスを抱えている。統合失調症の病識低下は再発率や社会機能低下など臨床的に重要な変数との関連が報告されている一方で、高い病識はQOLの低下や自殺リスクとの関連が指摘されており、はたして病識の向上が患者個人にとってプラスであるかどうかは明らかではない。そのため病識低下の複雑な背景要因を明らかにし、その要因に沿った支援を行うことは重要な課題である。病識には、認知機能障害と心理防衛的要因が関連していることが徐々に明らかにされてきたが、背景要因の異なるいくつかのサブグループが存在するかどうかについては明らかにされていない。つまり、同じ病識低下を示す患者においても、認知機能的要因の強いものと、心理防衛的要因の強いものが存在する可能性があるということである。また病識を獲得するということには心理的苦痛（抑うつなど）を伴うことが示唆されているが、そのような苦痛の強さは、個人の持つ要因によって異なる可能性がある。そこで本研究の目的は、①統合失調症における病識の背景要因が異なるいくつかのサブグループの存在を明らかにすること、②病識と心理的苦痛をmoderateする個人の要因について明らかにすることである。これまでコロナ禍の影響で、臨床施設でのデータ収集が計画通り進まないなかで、令和3年度までに24名のデータ収集が完了していた。4年度はさらに1施設でデータ収集の許可が得られ、精神科デイケアに通所している統合失調症患者30名分の収集が完了した。また中間報告として得られたデータをもとに学会での発表を行なった。現状では、未熟な防衛傾向を持つものほど、病識が高いことを示す、一見矛盾した結果が得られている。