「生活活動の多様性」は健康寿命延伸における新たな評価概念となり得るか

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究では、高齢者における生活活動の多様性に着目し、生活活動多様性を評価するための評価指標の開発と、生活活動多様性と要介護状態の前駆状態であるフレイルとの関連を横断的・縦断的に検討することを目的とした。計画3年目となる本年度は、昨年度実施した縦断研究の結果を解析し、研究成果として論文発表を行った。板橋区フィールドにおける地域在住高齢者を対象とした会場調査の結果を基に、社会人口統計学的因子と心身機能因子を調整したロジスティック回帰分析を行い、フレイルの発生と生活活動多様性の関連について解明した。フレイルの判定は日本版Cardiovascular Health Study（J-CHS）基準を用い、生活活動多様性の評価は初年度に作成した生活活動多様性評価票（Activity Diversity Questionnaire）を使用した。ベースライン調査の参加者が769名、その内除外基準により443名が除外された（データ欠損：111名、J-CHS基準該当数≧1：332名）。2年後の追跡調査の追跡不能者は119名であった。最終解析対象者は207名（年齢中央値：73 (範囲65-89)歳、女性：125 名(60.4％)）であった。最終解析対象者の内、健常群が143名（69.1％）、フレイル群が64名（30.9％、プレフレイル；62名、フレイル；2名）であった。生活活動の多様性スコアが2年後のフレイル発生に関与することが確認され、そのオッズ比はそれぞれ0.61であった（多様性スコアを標準化したのちにモデルに投入）。以上より、生活活動の多様性はフレイル発生のリスク因子であり、生活活動の多様性を維持することが高齢者の介護予防において重要であることを示した。