福島原発作業員の放射線不安軽減を目指した教育プログラムの構築

点击翻译按钮获取中文摘要

福島原発作業者に対して放射線の教育講習会を行うために、作業員の不安や教育の状況のアンケートによって調査した。アンケートはこれまで行ってきたオリジナルの内容に加えて、Kessler 6 (K6) scaleを用いた。K6は元々、うつ病や不安障害などの精神疾患の可能性がある人を見つけるための調査手法で、精神的健康状態の指標となりうる。東京電力ホールディングス株式会社を通じて1,650部配布し、1,114部の返却があった。回収率67.5％である。うちアンケートの回答に同意のあった833件について解析を行った。男女比は98％と2％であった。年代は20代から60代以上までそれぞれ、18％、23％、27％、24％、8％となっていた。業種はプラントメーカー8％、建設会社19％、東電グループ33％、東電23％、その他17％であった。経験年数は1年未満が10％、１から5年が26％、5から10年が21％、10年以上が43％であった。放射線教育に関しては0回が0％、1回が8％、2回が16％、3回が9％、4回が6％、5回以上は61％である。福島原発で働くことに対して不安があるものは21％であった。働くやりがいは76％があると答えている。放射線の影響に関する様々な疾患等に対する不安は全体的には低かった。またK6の値は9以上で精神的健康状態が悪いと考えるが、中央値２（平均４）で低かった。低い中でもK6を一般作業員と管理職と比較すると前者の方が高くなる。年代が高い、放射線影響の不安が少ない、やりがいがある、辞めたいと思わない、作業の説明を受けていることでK6は低くなる傾向にあった。自由記載欄では、放射線不安はないという意見、教育の必要性、本研究の教育の期待する意見もあった。不安は放射線影響だけでなく、収入の不安定や失職などの不安もあった。教育に関してこれらを網羅できるような内容を検討していく。