A study of psychological concepts that influence the formation of health state preferences

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医療技術に対する費用対効果評価のアウトカムとして用いられるQOL（効用値）ついては，これまではそれを「どのように」測定するかという観点から数々の研究が積み重ねられ，その成果として，EQ-5DやHUIに代表される選好に基づいた測定尺度（Preference-Based Measure；PBM）が開発されてきた．その一方で，さまざまな健康状態に対して人々は「なぜ」そのような選好をするのかという選好を形成する根拠の解明には研究が及んでいなかった．本研究では，この「なぜ」に着目し，日本人の健康の価値観に影響する信条や価値観などの心理的概念を調べ，さらに今後の医療資源配分に関して課題となる感染症や高額医療，終末期医療など特定の健康状態について，離散選択実験（Discrete Choice Experiment:DCE）による調査とコンジョイント分析という手法を用いてその影響を実証的に検証することを目的としている．これまでのところ，一般住民2000人に対して，自己効力感と健康リテラシーをPBM尺度と同時に測定し，それら2つの心理的概念と健康に対する選好の影響を調べた．その結果，健康効用値と自己効力感および健康管理能力のレベルとの間に一定の関係があることが確認された．また，脳卒中患者600名に対するリハビリテーションの選好調査では，相対的重要度スコアが最も高いのは治療場所、次いで治療時間であり，リハビリテーションプログラムのうち，統計的に有意な係数を算出したのは，1時間の治療，通院女性セラピストという選好が実証された．