The re-evaluation of modern traditional townscapes based on the analysis of reconstructions after conflagration

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本研究は全国の地方都市で、1868年から1940年の間に発生した大火の復興に際し、区画整理・街路拡幅・軒切り・隅切りなどの都市整備が、どの程度実施されたのか、また、いかなる種類の町家建築がそこには建てられたのかを明らかにした上で、その結果にa)大火の発生時期、b)大火前の建築的伝統、c)大火が地震を伴っていたか、d)大火前の都市計画案の存否、がいかなる影響を与えたかを検討するものである。この作業を通じて、これまで光が当てられてこなかった、近代に整備された地方都市の町並みの再評価を試みようとするものである。2022年度はコロナ禍が一段落したため、『日本の大火』を基礎資料とする1,719件の大火データ・ベースをにもとづき、Google Street Viewを用いて残存遺構の把握を行うとともに、研究者が担当する地域で現地での概要調査を行った。複数名による合同の調査は、福島県（9/24・25、原町・福島・会津若松）、宮城県（9/26、白石）、秋田県（11/24-27、秋田・五城目・増田）、栃木県（3/9・10、喜連川・宇都宮）、茨城県（3/11、古河）で実施した。一方、オンラインで計4回の研究会を実施した。各回の研究発表内容は、第6回：高橋「埼玉県における「大火復興の町並み」」、第7回：李「戦前における秋田県の防火対策に関する基礎調査」、藤川「福島県調査報告1」、第8回：不破「白石調査の記録」・黒羽巧真（不破研）「福島県会津若松市における大火調査とその文献収集」、高屋「滋賀県・徳島県調査報告」、第9回：寺田由樹（高屋研）「北国街道の宿場町と大火」・今村「新湊の大火復興町並み」であった。