A Social and Cultural Analysis of "Post-Truth" as Epistemology

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本研究は、2019年度に開始した。その後、コロナ禍の影響、ならびに米国における政治状況も急激な悪化などにともない、調査は難航した。米国におけるアンケート調査、ならびにUFOアブダクションを経験した人たちへのインタビューも遅延、実地調査も日本での調査にシフトすることになった。本年度末、分担者（杉山あかし）はアメリカ合衆国でのアンケート調査を実施し、その結果を現在分析中である。代表者（太田好信）は、大阪で活動中のUFO同好会である「OUC」（大阪UFOサークル）の調査をおこなっている。「ポスト真実」の現象は、トランプ大統領の退陣とともに消滅するものではないことは当初より明白であった。現在では、知の権威は「キャンセル・カルチャー」によっても批判されている。本研究は「ポスト真実」を政治現象、ポストモダニズムの暴走、相対主義の蔓延、反知性主義、格差がうんだルサンチマンによる分断などと捉え、社会分析の対象とすることだけではなく、1990年代以降、リベラル民主主義の勝利に親和性をもつ思想展開と理解してきた。したがって、その誤謬を正す対象としてよりも、分析理論も絡み取られている思想状況とみなす。本研究は、挑戦的研究という性格上、新たな方法論を提示するのではなく、研究の方向性を示すことに留まるだろう。たとえば、ＵＦＯとの接触を語る人びとがいる。なかには、自己を資本主義経済の批判者として語り、そのような知識を意識したとき、ＵＦＯにより「脳がスキャンされた」と語る人もいた。このような人たちの経験を無意味、また別の次元（心理学、社会学など）に還元せずに捉えることは可能なのか。それが困難なら、既存の知の何が障害になっているのか。その障害を、知を開くための契機にすることはできないだろうか。「ポスト真実」は知への挑戦だけではなく、知のあらたな沃野を切り開く契機になるかもしれない。