The Empirical Research on Theories and Practices Concerning to the STEM Education Innovation for the Society 5.0

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本研究の目的は，Society5.0という社会に急速に突入しようとしている世界の中で，どのような21世紀型の資質・能力を育成することが求められるのかを明確化することである。すなわち、科学技術領域と人文社会学領域が融合したバランスの良い社会を形成することに繋がるのかを特定することである。つまり、イノベーションを組織的に展開していく必要が求められる社会の構築であるといえる。研究目的から得られる課題を（ア）から（エ）のステップで明らかにしていく。これらは、（ア）諸外国（アメリカ，オーストラリア，タイ国，インドネシア，台湾の5か国）のSTEM教育調査、（イ）SSH等のSTEM教育分析、（ウ）STEM教師教育PCK開発、（エ）日本型STEM教育開発である。まず、2021年度は本学も国内の他の大学においてもCOVID19のため、海外５カ国への出張は認められない状況が継続した。そのため、日本国内でSTEAM教育の実証事業を展開している複数の企業、ならびに連携連動している複数の国内の学校訪問を展開した。また、東アジア科学教育学会（EASE）を、本科研代表がEASEの会長であったこともあり、2021年6月に静岡大学を拠点事務局としてZoomでの国際会議を開催した。複数の海外からSTEM教育の専門家の講演会を行った。本科研のメンバーの研修会も行った。大変有意義な会となった。８月には日本科学教育学会年会において、課題研究の発表を本科研メンバーとともに発表を行った。さらに、11月にはアメリカのミネソタ大学STEM教育センターとのZoomでの国際会議が実現でき、アメリカにおけるSTEM教育の実践における考え方と実際について、Thomas Meagher博士の講演をいただいた。最後に、２月に全体会をZoom会議にて行った。海外のSTEM教育訪問のため、2022年度に研究費を繰り越した。