A Study on Integrated Implementation of Health Service and Preventive Long-Term Care Service for the Elderly Regarding Oral Frailty

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①オーラルフレイルの有病率と低栄養、要介護等の発生要因に関する調査2022年度は2021年度に行われた口腔機能に関連する大規模長期コホート研究（板橋）、後期高齢者歯科健診（鳥取県）のデータを2018年、2019年、2020年のデータと統合した。2018年に実施された、板橋、草津の大規模長期コホート研究の統合データを用いて、日本の地域在住高齢者1,517人のサルコペニアと口腔機能低下症との関連を検討した。結果、口腔機能低下症の有病率は 39.9% で、多変量ロジスティック回帰分析の結果、サルコペニアは低咬合力、低舌圧、咀嚼機能低下、嚥下機能低下、口腔機能低下とそれぞれ有意に関連していた。本研究成果はすでに英文誌に公開された（Kugimiya Y. et.al. J Cachexia Sarcopenia Muscle. 2023）。2,190名の後期高齢者歯科検診のデータと国保データベースを統合分析した,オーラルフレイルと医療費との関連についての成果は論文化し英文誌に投稿中である。本研究はさらに2016年から2020年までのデータを統合し3,562名のデータとして、オーラルフレイルの有病率（45.5％）と食欲低下、食品摂取の多様性との関連を明らかにした。②地域包括ケアシステムにおける住民主体の通いの場と歯科診療所との共同によるオーラルフレイル予防のための地域介入研究、③オーラルフレイル改善プログラムの効果検証岩見沢市でのオーラルフレイル予防のための地域介入研究は感染対策のため、地域在住高齢者340名に対して保健センターとオンラインでオーラルフレイル改善プログラムを実施した。結果26.9％が改善しプログラムの効果が明らかとなった。海老名市では848名に対して歯科診療所でオーラルフレイル改善プログラムを実施し、介入前後の比較を行うとともに、国保データベースとの突合を行っている。